電子書籍の普及へ乗り越えるべき壁。

 あえて、日経新聞からの記事をリスペクトと共に100%抜粋します。

 「米アップルの多機能携帯端末「iPad」の発売を受け、電子出版への関心が高まっている。出版業界では警戒感も強いが、上手に使えば安い値段で読者に便利なサービスを提供できる。電子書籍元年といわれる今、日本でも電子化への基盤作りとルールの検討を急ぐべきだ。電子出版事業で先行するのはアマゾン・ドット・コムやアップル、検索大手のグーグルなど米国のIT(情報技術)企業だ。米出版業界も電子化へ急カーブを切っている。背景には高速無線インターネットや高精細な画像を表示できる携帯端末の登場がある。ネット経由でソフトやシステムを提供できる「クラウドコンピューティング」の広がりで、情報を大量に蓄積、配信できるようになったことも見逃せない。新しい携帯端末やサービスに対し、日本の出版社や新聞社、広告会社なども情報提供を始めた。国内の出版事業は1996年をピークに縮小し、現在は2兆円を切っている。デジタル時代への出版の取り組みとして当然の試みといえよう。しかし外資主導で日本の電子出版が広がることには疑問がある。米国の情報サービスは、同時テロを機に制定された「愛国者法」により、有事には米政府が差し押さえられる。基本的な出版物のデータベースや配信基盤は日本国内で整備すべきだ。出版社の意識転換も欠かせない。90年代にもソニーなどの家電メーカーが電子書籍端末を開発したが、出版業界がまとまらず、頓挫した。二の舞いを避けるには、書籍情報の提供や技術の標準化について出版各社の協力体制が重要である。読者に情報を直接配信できる電子出版は再販制度や取次制度へも大きな影響を及ぼす。デジタル時代には流通よりも企画や編集などの出版社特有の機能が重みを増す。その意味でも、書詩データベースの構築など出版社の取り組みが求められている。電子化は新刊本だけでなく過去の出版物も重要だ。国立国会図書館が蔵書の電子化を進めているが、出版界の要請で同時に一人しか閲覧ができないなど制約が多い。電子化の効用を最大限に生かすには、著作権を尊重しながらも、利用しやすくするため、なんらかの仕組みを考えていくことが今後の課題だろう。海外ではコミックスなど日本文化への関心が高まっている。電子出版は国内読者の利便性を高める一方、海外にも販路を開くことができる。電子翻訳技術などを合わせて活用すれば、日本の情報をもっと海外に広めることができるに違いない。」とある。

 どんどん、河川工事が進められ大河の景観が変わっていく。当然、水の流れも変わるだろう。海が世界とつながっていることは誰でも知っている。国内で降った水が川を流れ海に注ぎ、水蒸気が雲になる。まさにクラウド。日本だとか海外だとかは別にして、もう、情報技術の態で言えば間違いなくボーダーレス。地平線も水平線も形骸化しているとも言えなくないだろう。が、地平線も水平線もあることを忘れては水の行方もままならないだろう。水はそもそもどこから生まれたのかの部分と、生命維持のための水をそうそう雲から降る雨にだけに頼るとも考えにくい。これも情報の抽象化かもしれないが、ただ、水のように飲めないだけに厄介であると人間は考えて感じているはず。